決済方法

プリモペイはアプリ限定のサービス!今後パソコン等で利用可能になる?

海外の決済サービスは、パソコン等でも利用可能となっているケースが多く、様々な媒体で決済できるメリットを持っています。プリモペイは現時点でアプリのみサービスを提供していますが、将来的にパソコン等で利用可能となるのか、その要素について確認していきます。

プリモペイはアプリのみ対応

現時点でプリモペイはアプリのみ対応している状態で、パソコンでのサービス提供は行っていません。利用する場合はスマホ端末かタブレット端末にアプリをインストールし、必要な情報を登録して利用する形になります。

スマホやタブレットに対応している点は評価できるポイントですが、アプリのみ対応している点でパソコンの利用はできない問題点を抱えています。パソコンで決済できるようになれば、スマホでは対応していないサービスでの決済確認等が行いやすくなります。

アプリは便利なものではあるものの、将来的には幅広い対応がプリモペイで実施され、より多くのユーザーが決済できる状態にならなければなりません。プリモペイ側がさらなる対応を行ってくれるか、多くのユーザーからの期待を背負って対応を検討しています。

プリモペイがパソコンへ対応することのメリット

プリモペイがパソコンに対応するようになれば、以下のメリットが得られます。

・パソコン上で決済先への入金確認等ができる
・スマホのバッテリー節約になる
・自宅と外出先での使い分けが可能

現時点では使い分けという部分が難しくなっていますが、パソコンでの導入が可能となれば、色々な場所で使い分けられます。また、スマホのバッテリー節約という部分で効果を発揮してくれる他、パソコン上で入金確認が容易にできる点もあります。

ここからは、プリモペイがパソコンへ対応した時のメリットを詳しく説明します。

パソコン上で決済先への入金確認等ができる

プリモペイがパソコンに対応すれば、パソコン上で決済先サービスの入金確認が可能となります。現時点ではユーザー間での送金のみ対応していますが、プリモペイが決済サービスとして導入されるようになると、パソコンで確認できることのメリットは大きなものとなります。
特にオンラインサービスへの入金を実施する場合、スマホを使っている場合はスマホで決済し、パソコン上で反映されるまで待つといった面倒な手間がかかります。パソコンであれば2画面に対応していることもあり、決済と確認の両方が簡単にできます。

ただ、スマホでも決済サービスの切り替えは可能となっていますので、この部分はスマホが更に使いやすくなるなどの改善により、大きく変わっていく可能性があります。

スマホのバッテリー節約になる

パソコンで使えるようになれば、スマホやタブレットのバッテリー節約効果があります。プリモペイで操作している時間はバッテリーを消費してしまいますので、外出先で使いたいときのためにバッテリーを維持したほうがいい場合もあります。

これはスマホの性能が強化されることにより大きく変わる可能性もあります。ただ、パソコンで使えるようになると、スマホを他の部分に使いやすくなるため、バッテリー維持という観点では有効です。他にもスマホでの操作が苦手な人にも好都合でしょう。

旧式のスマホを持っている人は、バッテリーが持たない問題も多くなっているため、使い分けができるのはメリットになります。

自宅と外出先での使い分けが可能

一番のメリットは、自宅と外出先でプリモペイの使い分けができる点です。
自宅にいる時はパソコンでプリモペイを操作することにより、対応している決済サービス、または個人への送金が簡単にできます。パソコンで操作している場合は、プリモペイへ送金したサービスの入金確認等も容易になります。

一方で外出している時は、アプリでプリモペイを利用して送金します。プリモペイを外出先でも利用できるメリットは大きく、外出先で送金が必要となった場合もすぐ対応できるでしょう。外ではスマホ、中ではパソコンで使えるようになれば、柔軟性が出てきます。

プリモペイはアプリのみで提供されているサービスではあるものの、アプリでどの場所でも決済できるというメリットがあります。パソコンで導入できるようになれば、外出先では今まで通りの方法を利用し、自宅にいる時はパソコンを使って必要な手続きを済ませるという使い方が可能となります。

まとめ

プリモペイはパソコンで導入できないサービスとなっていますが、将来的にパソコンでも同様の機能が使えるようになれば、一気に使い分けと利便性向上が期待できるでしょう。プリモペイの開発が進むことにより、ユーザーはさらなる恩恵を受けることとなります。

特にオンライン決済が確実に進んでいるか確認する際、パソコンで入金できるのは短時間での確認が可能となるメリットを持っています。将来的に導入できる媒体が増えることは大きなメリットを生み出すのです。